　2018年、相場テーマの集大成ともいえる「米中間選挙」が始まりました。日本時間の午後にも大勢が判明する見通しで、日本株の後場の動きに大注目です。

　旅する投資家は11月に入ってから「様子見」を決め込み、ひたすら決算情報を確認する日々です。保有株ではキヤノンの下方修正が（悪い意味で）目立ったほかは、好決算が続きほっと一安心です。

　そして、昨日は（7203トヨタ自動車）の決算発表がありました。

トヨタ純利益2.3兆円今期上方修正、アジア好調　11/7日経朝刊
　減税効果のあった中国でレクサスの販売台数が大きく伸び、東南アジアでの業績が回復しました。お家芸のコスト削減と円安効果を合わせて、通期見通しを上方修正、売上高は過去最高に達する見通しです。

　懸念材料といえば、トランプ貿易摩擦の影響、そして世界IT企業との自動運転・シェアリングサービス競争となりますが、これはすぐに結果が出るものではありません。

　また、4200万株・2500億円を上限とする自社株買いを発表。配当と合わせると株主還元率は50％近くに達する見通しで、好業績が維持されれば年度末の増配も期待されます。

　好業績と手厚い株主還元策の合わせ技で、トヨタらしい盤石の決算であったと感じています。

旅する投資家　長期投資の王道